持っていると有利な介護系資格

スタートはまだ先？２０２５年問題前に介護福祉士を目指そう！

皆さんは２０２５年問題という言葉を聞いたことがありますか？皆さんは２０２５年問題という言葉を聞いたことがありますか？介護業界では今キーワードの１つと言われています。

団塊の世代とは一般的に１９４７年（昭和２２年）～１９４９年（昭和２４年）に生まれた人のことを言います。そこから数えて２０２５年（平成３７年）になると、１９４９年（昭和２４年）生まれの人は２０２４年（平成３６年）中に７５才を迎えていることになります。

そして２０２５年（平成３７年）はこの団塊の世代すべてが後期高齢者になっていることになります。

２０２５年（平成３７年）、厚生労働省の予測によると高齢化率（６５才以上を示します）は３０．３％となっています。言いかえればおよそ３人に１人は、介護保険の要介護認定（その方の介護を必要としている状態に対し、要支援とか要介護とかの数字が付くものです）を受けることができると言えます。

ただ、最近の世の中は６５才といってもパート職員で働いたり、シルバー人材センターのようなところに登録して就労していたり、ボランティア活動をしたりとまだまだ社会の中で活躍しているイメージを持つ方も多いと思われます。

では２０２５年（平成３７年）の７５才以上の高齢化率、すなわち後期高齢者の割合はどうでしょうか？厚生労働省の予測では１８．１％となっています。
言いかえればおよそ５人に１人が７５才以上で、７５才になるとさすがに何らかの病気を発症して要介護認定を受けている人も多いと予測されるわけです。

これだけ高齢者が増え、病気の発症が増えると、必要とされるのは医師や看護師を想像される方も多いかもしれません。

しかし医療の技術や疾病管理の方法などが発達した現在、医師や看護師が必要とされる多くの場面は、実は病気発症の初期の段階と生命の最期の場面とも言われています。その間の病状が落ち着いている間は発症者は生活の場面にいることが多いのです。

このような例は皆さんの周りでもよく見かけるのではないでしょうか？

例えば「脳梗塞やっちゃってマヒは残っているんだけど、病院やリハビリではやることがないから、あとは家で生活していいって言われた」という方。
「糖尿病って言われたけど、インスリンの注射を自分で打てば入院してなくていいって言われた」という方。

けっこう皆さんの身近にいらっしゃるのではないでしょうか。

そこで必要とされる国家資格として今後ますます注目されるのが介護福祉士と言われているのです。
医療現場を支える国家資格ではなく、生活場面を支えるスペシャリストが国家資格でもある介護福祉士なのです。

２０２５年（平成３７年）までまだまだ時間があります。介護に興味関心を抱いたら、ぜひ介護福祉士を目指してみませんか？