特養の相談員から他の施設に転職する際の注意点

どのような転職にも言えることですが、転職は、転職先の事情や条件が自分の求めるものと合っていることが大切なポイントになります。
例えば、収入を上げることを目的とした転職をした結果、当初の目論見が外れ、収入が下がってしまったら、その転職は無駄であったことになります。

無駄な転職を避けるためには、自分の目的を明確にしたうえで転職先の情報を適切に仕入れ、自分にとってより良い働き方ができるかどうかを判断しなければなりません。
相談員の転職も同じです。なぜ転職するのか、転職してどうしたいのかを見つめなおし、良い転職ができると良いですよね。
今回は転職のポイントと注意点、特に相談員のケースではどうなるのか、これらを合わせてご紹介します。

介護スタッフ兼業相談員からの転職

介護スタッフとして介護現場で働きながら相談員も兼業している方が、兼業でない相談員を目指す場合の転職は、介護スタッフと相談員が明確に分かれている施設を選ぶことができれば失敗は少ないでしょう。

傾向としては、大きな法人の施設は明確に分かれていることが多いですが、それでも一概に言えるものではありませんので確認をしましょう。

兼業相談員へのサポートに関する注意点

兼業相談員は大変忙しい職種ですが、利用者に対しての理解をしやすく関係者との信頼関係も築きやすい、また、実際の介護現場で何ができるかなども分かりやすいため、敢えて兼業相談員を希望する方もいます。
しかし、介護スタッフとしてシフトに入りながら相談員の仕事を時間内に完璧にこなすことは、どんな優秀な人であっても無理があります。

だからと言って、どちらもおろそかにはできない仕事です。
日中に介護スタッフとして働きながら面会や相談に応じ、休憩中に記録や必要箇所との連絡を取り、終業時刻を過ぎてもかかってくる電話に対応し、夜遅く家に帰ってから書類をまとめ…
というような生活にならないためには、どうしても施設側のサポートが必要です。

例えば、勤務時間内に介護現場を離れて相談員として集中する時間を貰える体制があれば少しは違うでしょうし、兼業相談員の人数が多ければ一人当たりの負担も少ないはずです。
何かしらのサポートがあるか、それが現実的なものかどうか確認しましょう。
また、兼業相談員を望んでいなかったのに、いざ就業したら兼業だった…という事も無い様に注意したいところです。

所得を増やすための転職での注意点

普通「給与をいくらもらっているか」を考えるときにまず思い浮かべるのは、1か月の総支給額であることが多いと思います。
単純に考えると、この1か月の総支給額が多い程、収入も増えそうなものですが、そうでない場合があります。

極端な例でいえば、1か月の総支給額が同じでも、賞与があるか無いかでは、年収に大きな差がありますよね。
また、賞与があるにしてもその算出方法や回数が違えば、これもまた年収として差が出ます。
勤続年数による基本給の増加率が違えば、今の年収が同じでも将来差が開くことになるかもしれません。
給与というのは、皆様もご存知の通り様々な要素から算出されているので、転職によって本当に収入が上がるのか、今の給与の仕組みも理解してから見つめなおしてみると良いでしょう。

仕事内容や対人関係の不満による転職

仕事があまりにも忙しすぎる・上司が理不尽、などの理由で転職を考えるケースもあるかと思いますが、これらの場合も、転職によって本当に自分が納得できる結果になるかどうか、適切に見極めることが重要です。

例えば仕事内容については、仕事が終わって帰ろうとする頃に電話がかかってきて仕事が増える、苦情を受け付けるのが嫌、などの理由の場合、転職しても同じようなものです。
転職による改善が希望できるのは、相談員でなくても良い雑務が相談員の仕事として定着しており、その雑務があまりにも多すぎる、それらを改善していくことが難しい場合などでしょう。

仕事内容に不満があって転職する場合は、その不満が「職場による問題」なのか「職種の問題」なのか見極めましょう。
対人関係の場合その判断は難しいところですが、ただ「嫌な奴」というのはどこにでもいるので、これを機に転職癖がつかないように気をつけたいですね。

まとめ

相談員という職種上、信頼は大切な要素です。
介護業界は比較的転職が理解され受け入れられやすい環境ではありますが、施設の窓口役としての人材には「相談員として何度も転職している人」は不向きです。

相談員として働いていく以上、転職をすることがあっても、回数を重ねてしまうと相談員としては採用されなくなってしまう可能性がありますので、転職が本当に自分のためになるかどうか見極め、無駄な転職をしないよう気をつけなければなりません。
転職の理由を明確にすると、問題点が具体的になります。その問題点が今の会社によるものか、自分又は職種的な問題なのか、また、転職以外の改善策が無いかどうかも考えてみると良いでしょう。